賴 怡學
マーケティング部

賴 怡學

2012年入社

相手の事情や美意識を尊重しつつ
「こうしてほしい」を伝えること

シグマは「純国産」メーカーである一方、売上の約80%が海外市場での販売というグローバルブランドです。2012年に現社長が新たなグローバルキャンペーン“SIGMA GLOBAL VISION”をスタートさせて以降、子会社・海外販売代理店を含め、「SIGMA」ブランドのアイデンティファイにも力を入れています。このキャンペーン開始後に入社した私の仕事は、「シグマらしさ」を海外の子会社や代理店へ伝え、実践してもらえるようサポートすること。シグマは大々的にブランド刷新をするような大規模な会社ではないし、そのために強権発動をしたりする社風でもありません。その分、異なる文化的・市場的背景で、さまざまな事情や美意識によるマーケティング活動を行っている方たちに、ひとつのイメージや方針で歩調を合わせてもらうことは簡単ではないんです。小さな販促ツールのデザインひとつとっても、ミニマルな「余白の美」より、華やかなインパクトを求められる場合もある。それを、相手の思いを酌みながら「なぜこうあるべきか」を伝えるのはなかなか大変(笑)。でも新しい世界やひとと出会い、通じ合うことが好きだから、その大変さも自分には向いていると思います。

仕事の量を質に変えていく。
「よりよくしたい」気持ちが
原動力。

仕事の量を質に変えていく。
「よりよくしたい」気持ちが
原動力。

シグマは「ものづくり」に拠って立つ会社です。本来の価値は「もの」にある。ですから経営資源の多くを開発と製造に充てています。一方、私たちのような間接部門は、生産コストを必要以上に圧迫しないよう「少数精鋭」主義(笑)。何事も必要最小限の人員で行っています。マーケティング部の仕事は非常に多岐にわたるもので、これだけやっていればOKということがありません。いわゆる広報や宣伝分野はもちろん、技術や営業、経営企画などの社内の各機能と連携したり、海外・国内の外部スタッフとの折衝、さらに私の場合にはウェブサイトの多言語化の進行管理や、販売促進ツールのデザインなど、自分のスキルを思う存分発揮できる環境にあります。語学力やデザインなどを駆使して海外関係者へプレゼンしたり、指示書を作成することも。「もっと改善したい」「もっと生産的にできる」と思うと仕事は後から後から生まれる。でも、自分が必要だと信じることを、自分のやりかたで提案できれば、忙しさも「やりがいに」として感じられるものだと思っています。

周りに見守られ、支えられて
自分だからできる仕事が見えた。

周りに見守られ、支えられて
自分だからできる仕事が見えた。

私の性格をひとこと言うと、「面白ければまずは何でもチャレンジしてみる」ということでしょうか。来日してすぐの頃は、文化的な違い、生来の性格(笑)、言葉やコミュニケーション文化の違いなどから葛藤を感じることもありました。そして入社してからは、初めての「社会人生活」に戸惑うこともありました。相手の話は理解しているのですが、自分の意見をうまく伝えられず悩んだ時期もあったりして。ですが、そんな自分をきちんと見てくれている上司達がいて、私の性分を解ったうえで指示を出してくれていると気づいてからは、自分らしさを失わず頑張れるようになりましたね。シグマの社内文化には古風なところもあるのですが、その一方で、それぞれの個性を「ま、いろんな人がいるよね」と受け入れてくれる、よい意味での「ゆるさ」というか、おおらかさがあって、そこが好きです。そのムードに甘えずに、自分らしくガシガシ(笑)仕事をしていきたいと思っています。

賴 怡學 マーケティング部

賴 怡學 (ライ イガク)

台湾・嘉義市出身。国立嘉義高校英語科、国立政治大学日本語学科とマスメディア学科卒業。大学在学中に友人と自費出版で雑誌を作り、その際に感じたレイアウトの面白さなどをより深く学びたいと日本へ留学。東京工学院専門学校でグラフィックデザインを学ぶ。同校卒業後、台湾に帰国し働く予定が縁あってシグマに入社。マーケティング部に配属され、4ヶ国語を操りながら国内外の子会社や協力会社などとの橋渡し役として活躍。

マーケティング部の
仕事について

製造から販売まで一貫して行うシグマにおいて、販売促進や市場調査だけでなく「事業活動の全領域」におけるあらゆるコミュニケーションの最適化を担うのがマーケティング部。お客様とシグマ、お取引先や地域社会、国内外の市場、メディアなど全方位との円滑な関係づくりを担う。賴の業務は主に海外の子会社や代理店との窓口。グローバルブランドとして市場展開している本社の事業方針を伝え、各市場に必要な販促活動を支援している。頼は、4カ国語を操る語学力とデザインスキル、多文化を理解するコミュニケーション能力を活かし、国内外の協力会社と連携しながらマーケティング活動を推進している。